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配送・返品の設定

基本設定

配送方法
  • 配送方法は、宅配、速達書留、直接配送、貨物配送、クイック配送、店舗直接受取、その他、配送不要、顧客直接選択の中から選択し、設定することができます。
  • 配送方法として顧客直接選択を選択する場合は、配送会社(方式)の選択、店舗受取(受取場所)の選択、商品別の店舗受取の設定の項目を追加で設定することができます。
送料設定
  • 送料無料:送料は無料となり、課されません。
  • 固定送料を使用:購入金額にかかわらず、設定された送料が課されます。
  • 購入金額によって課金 :購入金額が基準額未満の場合は設定された送料が課されます。基準額以上の場合は送料は無料です。
  • 購入金額別等差送料の使用:購入金額の区切りに基づいて設定された送料が課されます。最大基準額以上の場合は送料は無料です。
  • 商品重量別等差送料の使用:購入商品の重量の区切りに基づいて設定された送料が課されます。最大重量以上の場合は送料は無料です。
  • 商品数量別等差送料の使用:購入商品の数量の区切りに基づいて設定された送料が課されます。最大数量以上の場合は送料は無料です。
  • 商品の数量に比例して送料を課金:購入金額にかかわらず、設定された送料が購入商品の数量の倍数で課されます。
    1. 例)1個注文すると250円が課され、2個注文すると500円が課されます。
配送会社(方式)の選択
  • ショップの注文書で顧客が選択する配送会社(方式)にチェックを入れます。
  • [ショップ管理 > 配送管理 > 配送会社の設定] に登録されている配送会社のうち、追加情報の設定において(配送会社の送料設定 = 設定する)に設定されている配送会社のみ表示されます。
  • ショップ 注文書において顧客が自ら選択する配送会社別に異なる送料に設定することができ、配送会社別の送料は配送会社の設定において設定します。
店舗受取(受取先)を選択
  • 店舗受取注文は、顧客が受取先(実店舗)に直接足を運び、注文商品を受取る必要があります。
  • [ショップ管理 > 配送管理 > 店舗受取の設定]に登録されている受取先の中から設定することができ、ショップ注文書において顧客が選択できるよう、店舗受取の受取先にチェックします。
商品別の店舗受取設定
  • 商品別に店舗受取を設定するため、「使用する」を選択します。
  • 店舗受取注文は、顧客が直接受取場所(オフライン店舗)を訪問して注文商品を受け取る方法です。
  • [ショップ管理>配送管理>店舗受取の設定]に登録されている受取場所の中から設定することができます。ショップの注文書で顧客が選択できるよう、店舗受取場所にチェックを入れます。
選択した商品カテゴリの適用・除外
  • 商品カテゴリの適用:選択した商品カテゴリの商品にのみ、送料の詳細設定による送料が適用されます。選択されていない商品カテゴリには送料は適用されません。
    1. 「商品カテゴリ適用」を選択してから商品カテゴリを指定しない場合、送料が適用されるカテゴリがないためすべて送料無料となってしまいますので、必ず送料を適用するカテゴリを選択してください。
    1. 適用されている商品カテゴリと、適用されていない商品カテゴリの両方に属する商品については、送料の詳細設定による送料が適用されます。
  • 商品カテゴリの除外:選択した商品カテゴリの商品は送料が無料です。選択されていない商品カテゴリの商品にのみ、送料詳細設定による送料が適用されます。
    1. 除外されている商品カテゴリと除外されていない商品カテゴリの両方に属する商品は、送料は無料です。
送料を請求する注文金額の条件設定
  • 割引前の通常販売価格基準(推奨):割引前の商品購入金額を基準として送料が請求されます。
  • 最終注文(決済)金額基準:商品別割引が反映された金額を基準として送料が請求されます。会員ランク割引または注文書クーポン、ポイント、預り金の使用による割引額は反映されません。
    1. 商品別割引は、基本配送商品と個別配送商品の両方を含めて計算されます。
  • クーポン(商品別クーポン)割引額を含む:チェックを入れると、商品別割引と商品別クーポンによる割引金額が反映された金額を基準として、送料が請求されます。
設定条件に対するショップの送料の例
    1. 1.ショップ管理者での設定の例です。
      • 送料詳細設定:購入金額2,000円未満の場合に送料250円を賦課
      • 送料の請求基準となる注文額条件の設定:最終注文(決済)金額基準を選択
      • クーポン(商品別クーポン)割引額を含む:チェックを入れている
    1. 2.注文書=2,000円(商品) - 200円(商品クーポン)
    1. 3.注文額1,800円:2,000円未満のため、送料が250円課されます。

個別送料設定

個別送料設定 商品別個別送料の設定
  • 使用する:[商品管理>商品管理>商品リスト] から「商品修正」ページを開き、「配送情報」を個別に設定することで、商品ごとに設定することができます。商品に設定された送料が課されます。
  • 使用しない:[商品管理>商品管理>商品リスト] から「商品修正」ページを開いた「配送情報」には基本設定使用のみ表示され、個別設定は表示されません。配送・返品の設定の基本設定に従って基本送料が課されます。
  • 設定を「使用する」から「使用しない」に変更すると、すでに個別配送に設定されていた商品でも基本設定を使用と表示され、基本送料が課されるようになります。
個別送料の計算基準の設定
  • 同じ商品の別の品目を複数個注文する場合は、個別送料を商品ごとに1回だけ適用するか、品目ごとに合計で適用するか設定することができます。
  • 「商品ごとに送料を計算」を選択すると、ショップのカートおよび注文書での商品の表示順序は、カートに入れた順序から、送料の計算基準が同一の商品の順序へと変更されます。

供給会社の送料設定

供給会社の送料設定 供給会社ごとの送料反映の設定
  • 供給会社ごとに設定されている送料を賦課する場合に「使用する」を選択します。
供給会社の選択
  • 特定の供給会社を選択すると、指定された供給会社のみ供給会社別送料を設定することができます。
供給会社ごとの送料の計算基準の設定についてのご案内
  • すべての商品の合計金額を基準として送料を賦課:供給会社の商品と代表運営者の商品の合計金額を基準として送料が課されます。
  • 代表運営者の商品と供給会社の商品は、別の合計金額基準として送料を賦課:代表運営者の商品を基準として基本送料が課され、供給会社の商品を基準として供給会社分の送料が追加で課されて、合算されます。
供給会社ごとの地域別送料の設定
  • 地域別送料として、常に代表運営者の地域別送料を賦課:代表運営者が[ショップ管理>配送管理>地域別送料の設定]で設定した地域別送料が、供給会社の商品にも課されます。
  • 供給会社で地域別送料を設定している場合でも、代表運営者の地域別送料が強制的に課されますので、ご注意ください。
  • 地域別送料を供給会社それぞれの管理者設定によって賦課:供給会社ごとに異なる地域別送料を賦課することができます。
    1. 供給会社ごとの地域別送料は、供給会社のアカウントで供給会社の管理画面にログインし、[供給会社の管理画面>ショップ管理>配送管理>地域別送料の設定]で設定することができます。

送料無料の優先設定

送料無料の優先設定適用範囲
  • 基本送料が無料の商品と、個別配送または供給会社配送の商品を同時に注文した場合、送料無料となるように設定することができます。
  • 「個別送料を含む」に設定する場合、次のように送料無料優先設定が適用されます。
    1. 基本送料無料商品 + 個別送料有料商品 : 送料無料
    1. 基本送料有料商品 + 個別送料無料商品 : 送料無料
  • 「供給会社送料を含む」に設定する場合、次のように送料無料優先設定が適用されます。
    1. 基本送料無料商品 + 供給会社送料有料商品 : 送料無料
    1. 基本送料有料商品 + 供給会社送料無料商品 : 基本送料請求
    1. (例)「個別送料を含む」のチェックを入れ、「供給会社の送料を含む」のチェックをはずしているショップで、基本送料が無料の商品Aと、個別配送の商品B、供給会社の配送の商品Cを販売している場合
      1. 1.商品AとBを注文:送料無料(無料配送商品のAがあることにより、Bの個別送料も無料となります)
      1. 2. 商品AとCを注文:供給会社送料が課されます(「供給会社送料を含む」と設定されていないため、Cの供給会社送料が課されます)
      1. 3.商品BとCを注文:個別送料が課されます(Cは購入金額以上のため送料0円ですが、無料配送商品ではないため、Bの個別送料が課されます)

海外配送設定

商品の重量
  • 商品登録で商品重量の基準値として適用されるものです。すでに登録されている商品の重量は、個々の商品ごとに変更するか、商品情報の一括変更から一度に変更することができます。
  • 商品重量は、箱の重さと包装の重さを含む商品の総重量(店舗受取の場合は実重量)を入力してください。
HSコード
  • HSコードとは、世界貿易機構(WTO)および世界関税機構(WCO)が、貿易統計および関税の分類の目的上、輸出入される商品を数字のコードで分類したものです。輸入の際の税金の賦課や輸出品の統制、および統計のための重要な分類方法です。
  • +ボタンをクリックして国別のHSコードを追加することができます。
  • 配送先の国のHSコードは、正確な関税率を確認するために入力が必要です。
  • 以下のサイトで国別HSコードを検索することができます。
配送先の国
  • ショップの注文書の受取場所で、顧客が選択できる国を順に設定するか、または「指定しない」を選択して、すべての国が表示されるよう設定することができます。
海外配送付加金額
  • 予想関税額、手数料など、海外配送で発生する可能性のある付加金額を送料に追加で賦課するように設定することができます。
  • 金額の区切りと海外配送付加金額の基準は、(商品購入金額+送料)の割引前の金額です。
  • 実際の関税額を超過した金額について、顧客からの返金要求があった場合、別途処理すべき場合がありますので、海外配送付加金額は慎重に設定してください。
通関用の英語商品情報
  • 入力された情報は、海外配送での通関の際に、商品名の情報として使用されます。
  • 国別を選択すると、配送先の国で選択されているそれぞれの国ごとに異なる情報を入力することができます。
    1. 国別に異なる情報を入力した後で「配送先の国を指定しない」に変更した場合、通関用英語商品情報が入力されていない他の配送先の国として注文書が作成される場合があります。この場合は、共通で入力された情報が適用されます。
  • 商品に保存されている商品区分、商品素材の英語表記、生地に関する海外通関情報は、変数の形で適用することができます。
    1. [:category:]商品区分
    1. [:material:]商品素材の英語表記
    1. [:fabric:]生地
    1. 例)[:category:][:material:]-[:fabric:]と入力すると、WomenSkirtCotton100%-Knitと表示されます。
  • 変数と一緒に情報の追加入力が可能ですので、円滑な通関のために英語のショップ名を先頭に入力することをおすすめします。
国選択のデフォルト
  • ショップの注文書の作成では、配送先の国の項目の基本値を選択することができます。
  • 配送先アドレス帳のデフォルト配送先または会員情報が存在しない場合にのみ、配送先の国の基本値が適用されます。

配送に関する追加説明の設定

配送に関する追加説明の設定
  • 配送に関する追加説明は、[ショップのフッター>ご利用ガイド>配送について]の配送案内エリアに表示されます。

希望配送日/時間設定

希望配送日/時間設定 配送日の設定
  • 「使用する」を選択すると、ショップの注文書で顧客が配送日を選択することができます。
配送日の範囲
  • 顧客が選択する希望配送日の期間について、注文完了日を基準として制限することができます。
    1. 例)注文完了3日、注文完了日の1日後から3日後まで希望配送日を選択できるよう表示
    1. ショップの注文書作成で希望配送日を選択
配送日の基本値設定
  • ショップの注文書に表示される希望配送日の基本値を設定することができます。
配送時間設定
  • [使用する]を選択すると、ショップの注文書で顧客が配送時間を選択できるようになります。
配送時間の範囲
  • 顧客が選択する希望配送時間帯を設定することができます。
  • 開始時間帯~終了時間帯を選択し、追加ボタンをクリックして追加します。追加された時間帯を削除することもできます。
配送時間の基本値設定
  • ショップの注文書に表示される希望配送時間帯の基本値を設定することができます。
供給会社別の返品先住所設定
  • 供給会社商品のCS処理時、交換処理、返品処理ポップアップウィンドウの返品先住所を設定する項目に入力される情報を設定することができます。
  • 「使用しない」に設定すると、[ショップ管理 > 配送管理 > 配送・返品の設定]メニューの「返品先住所」情報が反映されます。
  • 「使用する」に設定すると、[商品管理 > 販売分類管理 > 供給会社別 > 供給会社管理]で設定した返品先住所が反映されます。「特定の供給会社」を選択すると、指定した供給会社のみ、供給会社の返品先住所を使用できるように設定されます。
  • 供給会社別の返品先住所設定を変更した後、顧客から交換・返品の問い合わせ等がある場合、変更された返品住所を利用するように案内をすることで誤配送がないように未然に防ぐことができます。
直接配送の供給会社の場合、供給会社別返品先住所の使用を推奨
  • 交換または返品による商品の返送の際、顧客は宅配物に表記されている送り状情報を参考にします。
    1. そのため、配送出発住所と返品先住所が同一であると誤配送を防ぐことができます。直送する供給会社の場合は、供給会社別の返品先住所を使用することを推奨します。
返品先住所
  • 販売した商品の交換・返品処理の際に使用される返品先住所を入力してください。